日本環境会議関係の主な出版物・報告書等一覧

2020年11月 JEC事務局作成

日本環境環境会議(JEC)発足以降

1984年1月 日本環境会議編『第4回日本環境会議報告集-水俣:現状と展望』東研出版
1985年3月 日本環境会議編『第5回日本環境会議報告集-岐路にたつ環境 行政-公健制度の問題点と改革』東研出版
1989年9月 Shigeto TSURU & Helmut WEITNER eds., Enironmental Policy in Japan. Edition Sigma
1989年10月 都留重人ほか編『水俣病事件の真実と正義のために』勁草書房
1992年7月 日本環境会議事務局編集『田尻宗昭講演記録:君は闘っている か-日本の公害との闘い、その20年の体験から』武蔵野書房
1993年1月 日本環境会議事務局編集『日本環境宣言-JEC12年の歩み -』武蔵野書房
1994年3月 日本環境 会議編『環境基本法を考える』実教出版
1995年7月 柴田徳 衛・永井進・水谷洋一編著『クルマ依存社会:自動車排出ガス汚染から考える』実教出版
1997年4月 淡路剛 久・寺西俊一編『公害環境法理論の新たな展開』日本評論社
1997年12月 日本環境 会議/「アジア環境白書」編集委員会編『アジア環境白書1997/1998』東洋経済新報社
1999年5月 日本環境 会議/「アジア環境白書」編集委員会編『アジア環境白書1997/1998』(創刊)(韓国語版)タニム社
1999年11月 Japan Environmental Council ed., The State of the Environment in Asia 1999/2000, Springer-Verlag
2000年3月 かわさき 環境プロジェクト21(KEP21)『環境破壊から環境再生の世紀へ-かわさき環境プロジェクト21(KEP21)研究経過報告書』
2000年10月 日本環境 会議/「アジア環境白書」編集委員会編『アジア環境白書2000/2001』東洋経済新報社
2001年4月 かわさき 環境・まちづくり連続講座実行委員会編集・刊行『環境再生とまちづくり-かわさき環境・まちづくり連続講座第1期報告書』
2002年3月 日本環境 会議・環境再生政策研究会全体事務局編『研究会報告書(第1年度)』
2002年9月 永井進・ 寺西俊一・除本理史編著『環境再生-川崎から公害地域の再生を考える』有斐閣
2002年11月 Japan Environmental Council ed., The State of the Environment in Asia 2002/2003, Springer-Verlag
2003年9月 日本環境 会議・環境再生政策研究会全体事務局編『研究会報告書(第2年度)』
2003年10月 日本環境 会議/「アジア環境白書」編集委員会編『アジア環境白書2003/2004』東洋経済新報社
2004年2月 川崎まち づくり研究室『まちの記憶と水辺再生~多摩川・二ヶ領用水と 「川の先」かわさき』(第4期かわさき環境・まちづくり連続講座報告書)
2005年3月 日本環境 会議・環境再生政策研究会全体事務局編『研究会最終報告書』
2005年3月 Japan Environmental Council ed., The State of the Environment in Asia 2005/2006, Springer-Verlag
2005年5月 日本環境 会議/「アジア環境白書」編集委員会編『アジア環境白書1997/1998』(創刊)(中国語版『亜州環境情況報告』第1巻)中国環境科学出版社
2006年3月 川崎まち づくり研究室『川崎公害の記憶』(第5期かわさき環境・まちづくり連続講座報告書)
2006年3月 寺西俊 一・大島堅一・井上真編『地球環境保全への途:アジアからのメッセージ』有斐閣
2006年5月 宮本憲一 著『維持可能な社会に向かって』岩波書店
2006年10月 日本環境 会議/「アジア環境白書」編集委員会編『アジア環境白書2005/2006』東洋経済新報社
2007年7月 日本環境 会議「四日市環境再生まちづくプラン検討委員会」政策提言報告書(『都市アメニティの再生を-公害と地域開発の原点「四日市」から考える』)
2007年7月 張梓太主 編『環境糾紛処理前沿問題研究―中日韓学者談』清華大学出版社
2008年4月 宮本憲一 監修・遠藤宏一・岡田知弘・除本理史編『環境再生のまちづくり-四日市から考える政策提言』ミネルヴァ書房
2008年7月 礒野弥 生・除本理史・尾崎寛直編集「環境被害救済と予防に関する日中韓国際フォーラム」『東京経済大学学術研究センター年報』第8号
2009年1月 日本環境 会議「大気汚染被害者救済制度検討会」最終報告書(『大気汚染の改善と被害者救済をめざして』)
2009年10月 Japan Environmental Council ed., The State of the Environment in Asia 2005/2006, United Nations University Press
2010年12月 日本環境 会議/「アジア環境白書」編集委員会編『アジア環境白書2010/2011』東洋経済新報社
2011年5月 JEC事 務局編集『日本環境会議(JEC)30 年の歩み-記録・資料集-』(CDROM版)
2012年4月 淡路剛 久・寺西俊一・吉村良一・大久保規子編『公害環境訴訟の新たな展開-権利救済から政策形成へ-』日本評論社
2014年3月 日本環境 会議/「アジア環境白書」編集委員会編『アジア環境白書2000/2001』(中国語版『亜州環境情況報告』第2巻)中国環境出版社
2014年5月 日本環境 会議・農林中金総合研究所委託調査研究報告書『震災復興再生政策研究』(2013年度)
2014年5月 岡本雅美 監修 / 寺西俊一・井上真・山下英俊編著『自立と連携の農山村再生論』東京大学出版会
2014年7月 宮本憲一 著『戦後日本公害史論』岩波書店
2014年9月 宮本憲 一・淡路剛久編(寺西俊一責任編集)『公害・環境研究のパイオニアたち』岩波書店
2015年1月 日本環境 会議/「アジア環境白書」編集委員会編『アジア環境白書2003/2004』(中国語版『亜州環境情況報告』第3巻)中国環境出版社
2015年5月 日本環境 会議・農林中金総合研究所委託調査研究報告書『震災復興再生政策研究』(2014年度) 
2015年5月 淡路剛 久・吉村良一・除本理史編『福島原発事故賠償の研究』日本評論社
2016年5月 日本環境 会議・農林中金総合研究所委託調査研究報告書『震災復興再生政策研究』(2015年度) 
2016年6月 長谷川公 一・保母武彦・尾崎寛直編『岐路に立つ震災復興―地域の再生か消滅か』東京大学出版会
2016年10月 日本環境 会議/「アジア環境白書」編集委員会編『アジア環境白書2006/2007』(中国語版『亜州環境情況報告』第4巻)中国環境出版社
2017年3月 日本環境 会議沖縄大会実行委員会編『沖縄の環境・平和・自治・人権』七つ森書館
2017年5月 日本環境 会議・農林中金総合研究所委託調査研究報告書『震災復興再生政策研究』(2016年度) 
2018年6月 淡路剛久 監修・吉村良一・下山憲治・除本理史・大坂恵理編『原発事故被害回復の法と政策』日本評論社
2020年9月 宮本憲一 著『戦後日本公害史論』(中国語版、監訳:林家彬)商務印書館

J-JEC環境ブックレットシリーズ

1994年6月 1.戒能通孝著・清水誠解題『公害とはなにか』実教出版
1994年6月 2.鈴木武夫著『いま環境研究に期待すること』実教出版
1994年3月 3.和田武著『地球環境問題入門』実教出版
1994年6月 4.西村幸夫著『アメリカの歴史的環境保全』実教出版
1994年6月 5.加藤陸奥雄・四手井綱英ほか著『自然と人の共生を考える-ラムサール条約と世界遺産条約の求めるもの』実教出版
1995年6月 6.磯崎博司著『地球環境と国際法』実教出版
1996年6月 7.進士五十八著『都市になぜ農地が必要か』実教出版
1995年6月 8.原田正純著『水俣病と世界の水銀汚染』実教出版
1995年10月 9.畑明郎著『琵琶湖の10年』実教出版
1996年9月 10.原田正純著『胎児からのメッセージ』実教出版
1997年5月 11.松本泰子著『南極のオゾンホールはいつ消えるのか』実教出版
1999年5月 12.渡辺雄二著『あなたも食べている遺伝子組み換え食品:ターミネーターテクノロジーの恐怖』実教出版

J-JEC環境叢書シリーズ

1994年3月 1.日本環境会議編『環境基本法を考える』実教出版
1994年5月 2.畑明郎著『イタイイタイ病』実教出版
1994年9月 3.原田正純著『慢性水俣病・何が病像論なのか』実教出版
1994年11月 4.日本弁護士連合会公害対策・環境保全委員会編『孤立する日本の原子力政策』実教出版
1995年10月 5.日本弁護士連合会公害対策・環境保全委員会編『変えてみませんか まちづくり』実教出版
1995年6月 6.宮本憲一著『環境政策の国際化』実教出版
1995年10月 7.日本弁護士連合会公害対策・環境保全委員会編『川と開発を考える』実教出版
1995年10月 8.若山成樹著『世界の湖沼保全』実教出版
1997年5月 9.林智・矢野直・青山政利・和田武著『地球温暖化を防止するエネルギー戦略』実教出版